必要保障額の決め方

ここでは例をあげて保険の必要保障額を決めるときの必要保障額の決め方を紹介しています。あなた自身で、必要保障額が、どれくら必要であるのか自分で計算がしたい場合の参考にして貰えればと思います。

ここで参考にする例の家族としては、
・ご主人（３５歳）
・妻（３３歳）
・長男（１４歳）
・次男（１０歳）
というような家族構成で、どれくらいの必要保障額が必要になるのかを見て行きたいと思います。

ちなみに、今回は、家賃や住宅ローンなどの住居の為の費用を差し引いて、毎月の生活費が２２万円として計算してみたいと思います。住居費は１０万円とします。また、今回は、妻が年金が６５歳で貰えるまでの生活費も含むと言った必要保障額の計算をしてみたいと思います。

現状、毎月の生活に２２万円が必要となっていますが、この時に、一家の大黒柱であるご主人が死亡した場合には、ご主人の小遣いや食費などの費用が要らなくなるので、約３割程度は、生活に必要な金額が少なくなると考えます。

計算すると、毎月の生活費は、
２２万円 ― ３割＝１５４,０００円
になります。
また、これに、毎月の住居費の１０万円を足すと
１５４,０００円＋１００,０００円＝２５４,０００円
が、毎月必要になる金額になります。

妻は現在３３歳なので、妻が６５歳までになるのに３２年かかります。この為、３２年分の生活費を準備する場合には、
２５４,０００円 × １２ヶ月 × ３２年＝９７,５３６,０００円
という事になります。

もちろん、これに、長男、次男の高校、大学などの教育資金が追加されます。
そうすると、かなり高額な死亡保険が必要であるように感じます。

しかし、長男、次男が独立した後の生活は不要になります。また、
・妻が働きに出る
・家賃の安いところに引っ越す
・実家に引っ越す
・ご主人の遺族年金が貰える
・預貯金
・死亡退職金
などのような要素を考えると実際に必要となる必要保障額はかなり少なくなります。

具体的に、遺族年金の金額の例をあげてみますと、
厚生年金の平均標準報酬月額が２５万円で、妻のみだと年額３９４,８００円、妻と子供二人で年額１,６４２,７００円、妻と子供が一人で年額１,４１４,８００円という事になります。

このような金額を貰える事を計算に入れると、実際に死亡保険で準備する必要保障額は、かなり少なくなります。もしも、子供が居ない家庭の場合で、３０年遺族年金が貰えた場合でも、１１,８４４,０００円と、かなりの金額が貰えます。

もちろん、遺族年金のみでは、生活をしていくのは辛いですが、かなり助けにはなります。

このように、死亡保険の必要保障額を計算して、あなたやあなたの家族が必要な必要保障額を明確にして死亡保険に加入する必要があります。このようにキチンと計算することで、あなたやあなたの家族にとって最適な死亡保険に加入できるという事です。

このような計算をするのは、正直、大変ですし、めんどくさいです。それに、子供の教育資金まで考えると、どれくらい準備する必要があるのかも計算するのは大変です。そこでオススメなのが、保険の専門家であるファイナンシャルプランナー(FP)の死亡保険の無料相談を活用するのがオススメです。

ファイナンシャルプランナー(FP)に保険の無料相談を利用すると、自分で細かいところまで計算しないでも聞かれたことに答えていけば、あなたの必要保障額が明確になるので、ラクでオススメです。